各種組織制度が連動していますか？

人材育成を考える（強化）あるいは効果を考える前に、組織（会社）全体の制度がきちんと機能しているかどうかを検証しなければなりません。
組織能力を効率よく機能させ、高い成果を期待し、効果を叩き出すためには、そこで働く従業員達への支援となる各種制度の運用が「カギ」となります。

通常組織制度は、基幹となる人事制度（昇格制度や単線・複線型等）のほか、給与制度、考課制度、教育制度、目標管理制度等があるのはご存知の通りですが、本来はこの各種制度（体系とも言う）が単体で機能するのではなく、連動している事が非常に重要になるのです。
よく、人事考課制度だけ整備するとか、教育体系のみ刷新するとかのご相談がありますが、本来は同時に他の制度がどのようにリンクして、どのように相互補完しているかも考慮しながら、各種制度の構築や再構築を行います。

例えば、人事考課を制度化している企業は多いと思いますが、実施する理由として制度の狙いは、「仕事を知っているか、知っていないか」、「仕事が出来るか、出来ないか」を判別する事と言えます。
そして、その結果を給与体系に反映させるのですが、得てして本来の目的からそれ、ボーナス額の決定や昇給への反映のみが目的となっている場合もあります。

本来の人事考課の目的と給与体系（ボーナス査定等）との連動の他
に、重要な位置づけとして教育制度との連動が忘れがちとなっている場合も少なくありません。

人事考課を実施すると、違う表現を借りると従業員の中に評価の高い社員と評価の低い社員、つまり「勝ち組」と「負け組」が明確になってきます。
給与体系だけに連動させると勝ち組にはボーナス査定を高くし、負け組にはそれなりの・・・となりますが、人事考課の隠れた側面に、負け組つまり仕事が分からない、出来ない社員をどのように「救済」するかというものがあります。

教育制度は、この負け組を教育（救済）し、勝ち組へ導いていく役割があるのです。
この仕組みが機能しないので、人事考課制度が比較的悪者扱いされたり、ボーナス査定への印象が強くなるのです。
本来は、仕事の評価を通じて人材育成へつなげていくのが考課制度や仕組みの本筋なのです。